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18.画像診断

 

画像診断

症例目次

症例1 口内法X線撮影

症例2 全顎撮影

症例3 口翼法と咬合法X線撮影法

症例4 顎関節症のX線単純撮影

症例5 顎関節規格X線撮影

症例6 埋伏歯のパノラマX線撮影

症例7 パノラマX線撮影と同時のデンタルX線撮影

症例8 デジタル映像化処理

症例9 顎関節のパノラマ断層撮影

症例10 歯根破折、歯槽骨骨折、抜歯のおけるコーンビームCT

症例11 顎関節の磁気共鳴撮像法(MRI)

症例12 唾液腺疾患の超音波診断


 

記載 46 歯科エックス線撮影の全顎撮影 160点

 

全顎撮影は全顎にわたり歯、歯槽骨等のエックス線撮影と行うものであり、診断料及び撮影料は撮影枚数にかかわらず所定点数である。歯科用エックス線フィルム10枚から14枚を用いる。

 

1.画像診断の費用は、診断料、撮影料、フィルム料および造影剤料の組み合わせにより算定する。

2.診断料のみを算定する場合、例えば、他の医療機関におい撮影したエックス線フィルムを患者が持参のうえ意見を求めて来たような時は算定できない。

レセプト摘要欄にその旨を記載する。

3.エックス線写真撮影に際して失敗し、再撮影とした場合にエックス線写真2枚の請求は認められない。

2.一連の症状の確認 

1) 単純撮影のみの場合

1.単純撮影叉は特殊撮影を行った場合1枚目は所定点数となる。

2.2枚目以降は、診断料のみ、50/100 となる。

標準型の場合 

診断料  +  撮影料  + フィルム料  合計 

 1枚目 (術前)    20点  +  25点   +  2.8 = 47.8点 → 48

 診断料   +  撮影料  + フィルム料  合計 

 2枚目 (術中)   20/2点  +  25点  +  2.8  = 37.8点 → 38点

診断料   +  撮影料  + フィルム料  合計 

 3枚目 (術後)   20/2点  +  25点  +  2.8  = 37.8点 → 38点

 

1.最初の1枚目のみ、48点、 2〜3枚目は、 38点

4枚目以降はフィルム料、2.9点の算定となる。

2.日を異にして撮影しても、2〜3枚目は、 38点 となる。

3.6枚目以降は、算定できない。

4.パノラマと標準の同時撮影の場合、標準は 38点 となる。

 

2.全顎撮影法

1) 診断料  160点

2) 撮影料  250点

3) 標準10枚法  438点

             160 + 250 + (2.8 × 10) = 438

4) 標準14枚法  450点

160 + 250 + (2.8 × 14) = 449.2 → 450点

5) 標準9枚までは、

48 × 枚数

1.全顎撮影には、歯周病のみでなく、う触症およびその他の場合においても撮影できる。

2.全顎撮影法を目的としている場合、日を異にしておこなっても算定方法は同じである。

 

 

記載 47 歯科パノラマ断層撮影 125点

 

特殊撮影とは、断層撮影(パントモグラフィーを含む。)、立体撮影及びキモグラフィーをいう。

 

パノラマX線撮影の適応

1.歯牙および口腔の総覧的診断を行い、治療計画を立てるに必要な方法である。

2.多数歯にわたるう蝕や歯周疾患の診査

3.欠損補綴時における歯槽骨の状態、鉤歯、支台歯残根の有無等総合的な診断と診査

4.口内法(標準法、咬合法)では、十分な診断が得られないような症例あるいは疑いがあるとき、骨折等の外傷、大きな嚢胞や腫瘍、顎骨の骨髄炎、上顎洞の診査および歯根との関係、下歯槽管と歯根、埋伏歯との関係

5.嘔吐反射の強い患者

6.開咬障害により標準型エックス線撮影不可能の場合、顎関節症,智歯周囲炎等、

7.歯牙交換期の診査

    永久歯胚の有無診査

8.幼少の場合で口内法による撮影が困難な場合。

 

 

記載 48 顎関節規格エックス線撮影

 

規格エックス線撮影とは、特殊な顎関節規格撮影装置を用いて、主として各顎位における顎関節を撮影し、異位相のおける関節カと下顎頭との対応症状の変化をトレーシングペーパー上に描記したものを座標上に重ねて、下顎頭の運動量とその経過を計量的に比較し経過の観察を行うものをいう。

 

 顎関節規格エックス線撮影

1.顎関節の機能診断 (下顎頭の運動量とその経過を計量的に比較観察する方法)を目的とする一連の規格エックス線撮影の診断料は、96点

撮影料は264点である

1.規格エックス線撮影(一連につき)による算定例

1) 両側患側の場合 (カビネ 2枚)
    診断料 + 撮影料 + フィルム料  

  (96点 +  264点  +  42点) × 2 = 728.4点

                                 → 728点

2) 片側患側の場合 (カビネ 2枚)

患側   診断料 + 撮影料   

         (96点 +  264点)= 360点

健側   診断料   +   撮影料   

         (96/2点  +  264/2点)= 180点

フィルム料   (42円 + 42円) ÷ 2 = 8.4

合計 548点

片側につき1枚または複数フィルムの複数のポジションを写しても、1連につき1回の算定である。

 

 

記載 49 顎関節のパノラマ断層撮影

 

顎関節に対して選択的なパノラマ断層撮影ができる特殊装置により、顎関節疾患について、パノラマエックス線フィルム(オルソパントモ型フィルム)を使用して、咬頭カン合位、最大開口位、安静位等の異なった下顎位で分割撮影を行った場合に算定する。

 

顎関節の算定例

単純撮影による算定例

1) 両側患側の場合 (カビネ 2枚)

             診断料  +  撮影料   

 両側とも1枚目        (85点  +  65点) × 2 = 300点

 両側とも2枚目      診断料   +   撮影料   

               (85/2点  +   65/2点) × 2 = 150点

フィルム料   (42円 + 42円) ÷ 10 = 8.4 → 8.4×2点=17点

                                       合計 467点

2) 片側患側の場合 (カビネ 2枚)

            診断料  +  撮影料   

 両側とも1枚目        (85点  +  65点) × 2 = 300点

 両側とも2枚目      診断料   +   撮影料   

               (85/2点  +   65/2点) × 2 = 150点

フィルム料   (42円 + 42円) ÷ 10 = 8.4 → 8.4×2点=17点

                                       合計 467点

 

記載 50 造影剤使用撮影

 

造影剤使用撮影とは、顎関節腔、上顎洞又は唾液腺に造影剤を注入して行った場合をいう。

 

 

記載 51 診断料のみの算定

 

他の医療機関において撮影したエックス線フィルムを患者が持参した上意見を求めてきた場合に算定される。

 

1.嘔吐防止

1.表面麻酔剤を使用して、エックス線撮影時に嘔吐防止を行った場合は算定できる。

    5.1 − 4 = 1.1 → 2点

 

2.フィルム保管

1.全ての撮影済エックス線フィルムの保管期間は3年間である。

 

3.放射線の防護と対策

1.エックス線撮影に使用する装置は、放射線防護の立場から、よく整備されたものを使用し、エックス線防護を施した専用室で行うことが望ましい。また、専用室がない場合の撮影は、管球より1.5m以上離れて操作するように心掛けるべきである。

2.散乱線を少なくするため、従来の砲弾型(ポインテットコーン)は止め、開放型照射筒を利用すること。

3.エックス線撮影利用には、患者にその診療上の必要性を充分説明した上で撮影すること。

4.目的にあった防護エプロンを患者に着用させること。

5.撮影時のフィルム固定は、術者がこれを行うことなく、患者の手指又はフ       ィルムホルダーを用いること。

6.不必要な撮影を避けるためには、正確な撮影と的確な現像を、また

  フィルムの充分な管理が必要である。

7.放射線被曝量の管理については、フィルムバッジまたはポケット線量計等を使用し、個々の集積被爆線量の測定と記録を行うことがのぞましい。

 

 

記載 52 デジタル映像化処理を伴う歯科エックス線撮影又は歯科パノラマ断層撮影

 

歯科用エックス線フィルムを使用せずデジタル映像化処理を伴うエックス線撮影を行った場合及びオルソパントモ型フィルムを使用せずデジタル映像化処理を伴うパノラマ断層撮影を行った場合は、診断料及び撮影料にデジタル映像化処理加算をする。

 

デジタル映像加算

1) 歯科エックス線撮影

10点  

2) 歯科パノラマ断層撮影

95点

3) その他の場合

60点

1.デジタル映像化処理を伴う歯科エックス線撮影を行った場合は、1回につき10点を加算する。

ただし、フィルム料2.9点は算定しない。

2.デジタル映像化処理を行う歯科エックス線撮影とは、CCDセンサー又はイメージプレートを用いたデジタルラジオグラフによるものをいう。

 

 

記載 53 6歳未満の乳幼児に対しての撮影時の乳幼児加算

 

6歳未満の乳幼児に対して撮影を行う場合は、損耗量を考慮して材料価格に1.1を乗じて得た額を10円で除して得た点数をする・




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